従業員の離職防止に効果的な対策や成功事例について解説

従業員が離職することで、それまでかけてきたコストが無駄になるだけではなく、新規採用の手間や追加コストも発生します。しかし、退職を防ごうにも具体的に何をすればよいのかわからず、手を打てずにいるケースもあるでしょう。

離職の要因は一つではないため、多角的に複数のアプローチを行うことが重要です。

本記事では離職防止に効果的な具体策や、実際に成果を上げた企業の事例を紹介します。ぜひ参考にしてください。

従業員の離職防止に効果的な対策

離職防止のためには、働きやすさや成長機会、福利厚生など、複数の観点から対策を講じることが重要です。ここでは、積極的に実践していきたい効果的な対策について解説します。

労働環境・勤務条件を見直す

日々の働き方はモチベーションと深く関係しているため、労働環境・勤務条件を見直すことから始めましょう。

たとえば、長時間労働や休日出勤が当たり前になっている職場では従業員が疲れやすく、ストレスや体調不良を招きかねません。

業務量や人員配置などを見直し、無理なく働けるように整えることが求められます。

また、有給休暇の取得を促進する取り組みや、業務に関連した設備・作業環境の改善なども効果的です。

社内コミュニケーションを活性化する

人間関係のストレスは大きな不満につながりやすく、離職を検討する理由の一つになることがあります。そのため、社内コミュニケーションを活性化することは欠かせません。

たとえば、定期的に1on1ミーティングを行い、上司と部下が気軽に話せる場を設けるのもよいでしょう。社内イベントを実施して部署を超えた交流を促すことも可能です。

ただし、形式だけの施策はかえって従業員の負担につながる可能性があります。本当に求められている施策を実施することが重要です。

研修制度を整備する

研修制度が十分に設けられていない職場では、従業員が不安や不満を感じやすくなる傾向があります。それがきっかけで離職につながるケースもあるため、研修体制を整えましょう。

職種別や階層別のスキル研修に加え、自己啓発を支援する制度やeラーニングなど、多様な学びの機会を用意することでスキルアップしやすい環境を作れます。

自発的に学ぶ姿勢を求めるだけではなく、企業が学びを後押しする仕組みを作りましょう。

キャリア支援を行う

将来的なことに不安を感じて企業を離れる人も少なくありません。長く安心して働き続けるためには、将来の見通しが持てる状態にすることが重要です。

そこで、キャリア支援の取り組みに力を入れてみてはいかがでしょうか。

定期的なキャリア面談などにより本人の希望を理解し、それをサポートすることでモチベーションを高めやすくなります。

福利厚生を充実させる

従業員の満足度を高める重要な要素として、福利厚生が挙げられます。他社と比較してあまりにも福利厚生が整っていない場合、それが離職の一因になる可能性もゼロではありません。

福利厚生を充実させるためには、資格取得の補助や住宅手当、社員食堂の提供、レジャー施設の割引制度など、さまざまな施策が考えられます。

注意点として、単に制度を増やすだけで十分とはいえません。大切なのは、従業員のニーズに合ったものを選択することです。

なかでも生活面を支えられる福利厚生が充実している企業は安心感が高まりやすいため、重視してみましょう。

働き方の選択肢を増やす

近年は働き方の多様化が進んでいます。一方で、従来の決められた時間に出社・退社するスタイルを継続している企業も多いことでしょう。

働き方の選択肢を増やすことにより、従業員が育児や介護と仕事を両立しやすくなります。

たとえば、フレックスタイム制を導入したり、転勤に抵抗を感じている従業員のために職務内容や勤務地を限定する制度を設けたりするのも一つの方法です。

「フレックスタイム制で働くことは認められているものの、誰も利用していない」といった状況では使いにくいため、利用しやすい環境を整えることも求められます。

アンケートを実施する

自社の課題を正しく把握するために、従業員アンケートを実施しましょう。現在の職場に対する満足度や不満点、改善してほしいポイントなどを直接聞くことにより、離職につながる本当の課題が見えてきます。

本人が特定されると本音を言いにくいケースが多いため、匿名で実施するのも一つの方法です。回答内容が人事評価に影響しないことも伝えておきましょう。

退職理由のヒアリングを行う

対策を講じていても、離職者が発生する場合があります。離職者からの声は、組織の課題を見つける大きなヒントになるでしょう。

退職理由のヒアリングを行う際は、手続きが一通り完了した後に実施することが大切です。退職手続き前にヒアリングを行うと、本音を聞き出せない可能性があります。

ヒアリングを実施するだけで終わらせず、意見をもとに改善点を見つけ、実際に対策を講じていくようにしましょう。

育成施策を見直す

日々の育成体制や業務分担、評価の仕組みに問題があり、離職を検討する人もいます。

まずは業務負担や評価の偏りがないかを確認し、適切な指導体制を整えましょう。

特定の人に負担が集中している場合は、それを改善することが必要です。そのうえで社内公募制度や社内FA制度を導入すれば、従業員が自らキャリアを選択できる機会を広げられます。

成長を後押しするためには、スキルアップやキャリアアップを目的とした研修を体系的に用意するのも効果的です。

ツールを導入する

離職を効果的に防止できるように、離職防止に特化したツールを導入する方法もあります。

たとえば、従業員の満足度や組織への愛着を数値化するエンゲージメント測定ツールを使うことで、現在従業員がどのような心境で業務に取り組んでいるのかが見えてきます。

ツールを導入する際は、目的に合った機能を搭載したものを選ぶことが大切です。費用対効果や運用のしやすさも踏まえて検討しましょう。

企業が従業員の離職防止に成功した事例

実際に他社では離職防止のためにどのような取り組みをしているのか見ていくと、自社でも取り入れられそうな施策が見つかります。

ここでは、離職率の改善に成功した企業の事例を3つ紹介します。

サイボウズ株式会社

サイボウズ株式会社は、かつて離職率が28％に達したことをきっかけに、働き方そのものを見直しました。当初は給与の引き上げや業務の見直しなど一般的な施策を講じたものの、状況は改善しなかったといいます。

そこで「100人いれば100通りの働き方があってよい」という考えに基づき、時間と場所を組み合わせた複数の働き方から選べる制度や、状況に応じて一時的に働き方を変更できる仕組みを整備しました。

その結果、離職率は約4％まで低下し、売上の向上にもつながっています。

オタフクソース株式会社

オタフクソース株式会社は「ものづくりを支えるのは社員一人ひとり」という考えのもと、人材育成に力を入れてきた企業です。全員を総合職として採用しているのが大きな特徴で、キャリアの中でさまざまな職種を経験できるように整えられています。

全社員対象の研修に加え、選択型や部門別の研修、自己研鑽支援など、複数の学びの機会を用意するなどの取り組みにより、やりがいと成長を両立できる環境が整い、離職率が低下しました。

ユーザックシステム株式会社

ユーザックシステム株式会社は、新入社員の定着につながる育成体制に力を入れています。入社直後から約3か月間にわたる研修では、ビジネスマナーや社内理解に加え、自社製品を使った実践的なスキルを段階的に学べるのが特徴です。

その後も「USK大学院」と呼ばれる社内研修制度を通じて、約2年間かけて専門性を高めていきます。福利厚生を充実させ、働きやすさの面でも支えることで離職率低下につなげています。

まとめ

従業員の離職防止のためには、さまざまな施策を組み合わせた対策が求められます。その際は、自社に合った方法と、従業員のニーズに沿った方法を取り入れていくことが重要です。

場合によっては企業全体でのアプローチが必要になることもあります。

ブレインマークスでは、自社で実践した手法をもとに、現場で活用できる具体的な支援を行っています。人材定着や組織改善に取り組みたい企業様は、以下よりご相談ください。